優利加の「生涯現役のトレード日記」
本日の反動安の下げ幅が小さく堅調な地合いが継続している
05月09日
昨日の米国株式相場は反落した（DJIA -313.62 @49,596.97, NASDAQ -32.75 @25,806.20, S&P500 -28.01 @7,337.11）。ドル円為替レートは156円台後半での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証プライムでは、上昇銘柄数が712に対して、下落銘柄数は819となった。騰落レシオは97.01%。東証プライムの売買代金は10兆9631億円。
TOPIX -11 @3,829
日経平均 -120円 @62,714円
米国では、米国とイランの和平交渉が進展しているとの期待とそれを反映した原油価格の低下を背景に株価は堅調に始まった。しかし、トランプ大統領の繰り返される米国に有利に進んでいるとの喧伝とは大きく異なり、和平交渉の先行きは再び不透明感が高まり、原油先物相場も反発し始めた。原油先物相場は一時、1バレル＝90ドルを割り込んでいたが、「イランはホルムズ海峡を巡る米提案を非現実的として拒否した」、「米国による賠償なしに戦闘を終結させない」と報道されると、97ドル台まで上げた後、94ドル台で終えた。主要3株価指数は揃って反落した。
本日5月8日の東京市場では、米国株の反落と前日の急騰の反動もあり、売り優勢となった。日経平均の下げ幅は一時700円に迫った。昨日の急騰劇の反動はソフトバンク・グループに顕著に表れた。昨日のストップ高に対して、本日は大きく売られて、この1銘柄だけで日経平均を300円以上押し下げた。さらにトヨタ自動車は売上高が初めて50兆円を超えたが、トランプ関税の影響で約20%の減益決算を発表したため、株価は売りが優勢となった。
他方、一際気を吐いて目立ったのが、キオクシアだった。昨日のストップ高に続き、本日は日経平均が反落しているにもかかわらず、続伸した。本日1日だけで、この1銘柄だけで、1兆8257億円の商いが成立し、1日の売買高歴代最高値を更新した。本日の東証プライムの全銘柄合計売買高の約2割をキオクシア1社が占めた。年初来で見ると株価の上昇率は4倍を超え、時価総額は今や24兆円まで拡大して、ファーストリテイリングを追い抜いて国内第4位まで浮上してきた。
世界の株式市場は、人工知能（AI）投資の拡大を背景に、半導体メモリーを手掛ける企業にマネーが集中している。米国のエヌビディア、AMD、インテル、マイクロンテクノロジー、サンディスクなどだけでなく、韓国サムソン電子も絶好調で、時価総額は1兆ドル（＝約157兆円＞日本の国家予算）にまで膨らんでいる。市場は、キオクシアの2027年3月期の連結純利益を2025年3月期の約9倍の2兆4000億円と予想している。営業キャッシュフローでは2027年3月期の予想は2兆8000億円のプラス（生産設備の増強や開発投資でも使い切れないほど）である。営業キャッシュフローの余剰分は早晩、配当に向かうと期待されているようだ。
米国がイランを軍事攻撃して以来、イランはホルムズ海峡を事実上封鎖している。しかし、今や封鎖はホルムズ海峡の外側にも拡大している。米国がホルムズ海峡の外側を封鎖しているため、二重封鎖状態となっている。2022年のロシアによるウクライナ軍事侵攻により急激な資源高となったが、あの時は天然ガスをロシアに依存していた欧州が大打撃を受ける「欧州エネルギー危機」だった。今回は現物の供給がどんどん細り、このままではやがて止まりそうな状況であり、そのダメージを一番大きく受けるのがアジアである。なぜなら、ホルムズ海峡を通る原油・液化天然ガス（LNG）の約8割はアジア向けだからである。足元では日本を含むアジア各国にはいくらかの備蓄があるので、それを取り崩しながらなんとかしのいでいる。しかし、いつまでも続けられない。たとえ、米国とイランが和平合意に至ったとしても、破壊された石油精製能力が元の水準に戻るには相当の日時がかかるため、供給の絶対量が足りない。早晩、備蓄が尽きると、国家備蓄量の少ない国からマクロ経済に大きなダメージが顕著となるはずだ。その先は、各国が原油・天然ガスの現物を確保しようとする争奪戦になることも想定しておきたい。
日経平均の日足チャートを見ると、前日に長大陽線で急伸した割には、本日の反動安の下げ幅が小さく堅調な地合いが継続している。上から上向きの10日移動平均線、その下に上向きの25日移動平均線、さらにその下には上向きの60日移動平均線が走っており、株価はそれらすべての上で推移している。つまり、株価サイクル��（着実な上昇局面）であり、この時、株価は上昇基調を継続しやすい（「生涯現役の株式トレード技術 海図編（優利加 2007、パンローリング）。
33業種中24業種が下げた。下落率トップ5は、銀行（1位）、証券（2位）、海運（3位）、保険（4位）、石油・石炭（5位）となった。
株価サイクル��（地の利）に乗り、日経平均は大幅高！
05月08日
日本の連休中に米国株式相場はさらに上昇した。昨日の米国株式相場は大きく上昇した（DJIA +612.34 @49,910.59, NASDAQ +512.82 @25,838.94, S&P500 +105.90 @7,3615.12）。ドル円為替レートは156円台前半での動きだった。本日の日本株全般は上げる銘柄が多かった。東証プライムでは上昇銘柄数が1,190に対して、下落銘柄数は349となった。騰落レシオは90.89%。東証プライムの売買代金は10兆8448億円。
TOPIX +112 @3,840
日経平均 +3,321円 @62,834円
米国では、5月6日、トランプ大統領が米公共放送PBSのインタビューで14〜15日に開催する米中首脳会談の前にイランとの戦闘終結に合意する可能性があると語り、米国とイランの和平合意が近いとの観測から原油先物相場（WTI期近6月物）が大幅下落した（前日比7.19ドル安、1バレル＝95.9ドル）。長期金利の上昇も一服し、成長株に有利な追い風が吹いた。長期金利が下がると資本コスト（投資家の期待収益率WACCが下がるため予想PERが上がることで理論的に株価が上がる。アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）が、人工知能向け需要に支えられて予想以上の好決算と強い業績見通しを発表したため株価は急騰した（+18.61%）だけでなく、人工知能（AI）関連銘柄が軒並み買われて相場全体を押し上げた。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は4.48%高と大幅続伸して史上最高値を更新した。
ゴールデンウイークの連休明け、本日5月7日の東京市場では、日本が連休中の米国株高を受けて強い買い優勢の展開が続いた。日経平均の上げ幅は2024年8月6日（3,217円）を超えて、過去最高を記録したが、そもそも発射台が高いため上昇率としては歴代トップ20にも入らない。米国での人工知能（AI）・半導体関連銘柄を中心とした買いの流れを受けて、アドバンテストや東京エクトロン、イビデン、フジクラ、信越化学などが上げた。主力株のファーストリテイリングも上昇した。ソフトバンクグループ（SBG）はストップ高水準まで買い上げられた。米サンディスクは4月30日に決算発表して以来株価は3割上昇しており、国内工場をキオクシアと共同所有している。その連想からキオクシアはストップ高になっても値が付かず、同水準で比例配分された。他方、三井物産や丸紅など商社、中外製薬など医薬品、食料品の一角は売られた。任天堂も、半導体メモリー不足と価格の高騰が利益を圧迫するとの見方から売られた。
それにしても半導体業界は「この世をば我が世ぞと思う望月の欠けたることもなしと思えば」（藤原道長）のように我が世を享受しているようである。米国の半導体企業だけでなく、韓国のサムソン電子の躍進も超絶である。株価は5月6日に時価総額が1兆ドル（156兆円）に乗せた。米ゴールドマン・サックスが5月1日に発表したレポートでは、サムソン電子の2028年度の営業利益は494兆ウオン（＝約53兆円）と予想している。日本最大企業のトヨタ自動車2025年3月期（4.7兆円）の実に11倍である！
日銀は連休中にも為替の市場介入（円買いドル売り）を実施したようである。東京市場は休日なので、ニューヨーク市場でニューヨーク連銀に委託して介入したと考えられる。規模は4〜5兆円とみられる。日銀が7日の夕方に公表した8日の当座預金残高の見通しからおおよそ推定できる。介入額を反映する「財政等要因」の減少額が4兆5100億円だった。
日経平均の日足チャートを見ると、4月24日に株価サイクル��（着実な上昇局面）に入り、4月30日には10に移動平均線をわずかに割り込み一時的に株価サイクル��は停止したが、翌日5月1日にまた株価サイクル��は復活し、連休明けの本日5月7日は長大陽線で急騰した。その結果、25日移動平均線乖離率は10.04%にも達し、2020年6月8日以来の約6年ぶりの持続不可能な水準となった。同乖離率が10％超の水準は2010年以降のデータを見ると、本日を除くと3日しかない。「山高ければ谷深し」の格言通り、少なくとも一時的な反動安を警戒してくべきだろう。日経平均の25日移動平均線乖離率が10％超となった後の変動安を2013年以降のデータで確認すると、2013年5月22日⇒6月13日（20.3%安）、2014年11月14日⇒11月17日（2.9%安）、2020年6月8日⇒6月15日（7.1%安）だった。NT倍率（日経平均÷TOPIX）は16.36倍まで上昇しており、過去最高水準である。人工知能（AI）と半導体の一極集中の相場が続いており、日経平均主導の株高は持続性が高くない。
33業種中30業種が上げた。上昇率トップ5は、非鉄金属（1位）、金属製品（2位）、情報・通信（3位）、電気機器（4位）、化学（5位）となった。
4月30日には推定5兆円規模の外為市場介入を実施した
05月02日
昨日の米国株式相場は大幅上昇した（DJIA +790.33 @49,652.14, NASDAQ +219.07 @24,892.31, S%P500 +73.06 @7,209.01）。ドル円為替レートは157円台前半での動きだった。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が670に対して、下落銘柄数は844となった。騰落レシオは89.75%。東証プライムの売買代金は7兆6841億円。
TOPIX +2 @3,729
日経平均 +228円 @59,513円
米国では、2026年1-3月期GDP速報値が予想を下回る伸びだった上に、米国とイランの和平交渉はトランプ大統領が繰り返してきた「大本営発表」的に米国に都合の良いようには進んでおらず難航が続いている。しかし、原油先物相場（WTI期近6月物）の上昇が一服して1バレル＝105.07ドルで終え、好決算発表をしたアルファベットやキャタピラーが大幅高となり、株式相場全体をけん引した。ダウ工業株30種平均の上げ幅は一時800円を超えた。主要3株価指数は揃って大きく上昇した。
本日5月1日の東京市場では、突然の円高ドル安進行にもかかわらず、好決算を発表した東京エレクトロンや住友商事が目立って買われて上昇して相場全体のセンチメントを支えた。三菱商事や伊藤忠も買われた。東京エレクトロンは株式分割考慮後で上場来最高値を更新した。中東情勢の悪化が原因で浴槽などの出荷を停止すると発表して株価が大きく下げていたが、2027年3月期の業績見通しを上昇修正したTOTOも目立って買われてストップ高となった。他方、足元で上げていたキオクシアやフジクラは利食い売りに押されて下げた。
4月30日は外為市場で大きな動きがあった。円相場が1日で5円も円高ドル安が進行した。片山さつき財務大臣が「いよいよ断固たる措置をとるタイミングが近づいている」と述べて一の矢を放ち、続いて三村淳財務官（為替の市場介入をするかどうかを決める重責のある役職）が「最後の退避勧告だ」と二の矢を放った。ここまでは口先介入の「空砲」だったがそれなりの効果はあった。そして三の矢として、推定5兆円規模の「実弾」、つまり、市場介入をこっそりと実行した。その結果、効果はてきめんで1日で5円も円高方向へ動かした。ただ、当局による短期的な市場介入は効果がそう長くは続かない。日米の実質金利の違い（米国の実質金利が大きくプラス圏＞日本の実質金利は大きくマイナス圏）が大きな原因である。さらに、2011年3月11日の福島第一原発のメルトダウン事故以来続いている、それ以前と比べた時の大幅な貿易収支の悪化、日本の製造業が全工場の相当な部分を円高対策、輸入規制対策として海外へ移転した。そのような日本企業が海外で稼いだ利益等は日本の親会社から見ると配当・子息収入となり国際収支上は「第一次所得収支」として経常収支を押し上げる。しかし、それらのお金はほとんどが海外に滞留したままで日本に送金されてドル売り円買いにはつながらない。市場介入実施金額については、日銀が5月1日に発表した7日の当座預金残高の見通しと為替介入する項目の市場推計額との差額として計算できる。
日経平均の日足チャートを見ると、ほぼ横向きの10日移動平均線の上にわずかに再浮上したので、株価サイクル��（着実な上昇局面）に再び戻った。ただ、連休明けにどちらへ動くかは、今日現在の時点では、はっきりとは分からない。チャートを見る限り、悪材料がかき消さない限りは上方向に動きやすいが。
33業種中21業種が下げた。下落率トップ5は、精密機器（1位）、非鉄金属（2位）、証券（3位）、保険（4位）、ゴム製品（5位）となった。
株価サイクル��（着実な上昇局面）は一旦停止
05月01日
昨日の米国株式相場は高安まちまちとなった（DJIA +280.12 @48,861.81, NASDAQ +9.44 @24,673.24, -2.85 @7,135.95）。ドル円為替レートは160円台後半の前日比円安水準で推移した。ただ、夕方になると日本政府・日銀が為替介入に入るのではないかという警戒感が高まり、一時は155円台まで円は急とした。本日の日本株全般は下げる銘柄が多かった。東証プライムでは、上昇銘柄数が347に対して、下落銘柄数は1,195となった。騰落レシオは88.54%。東証プライムの売買代金は9兆9743億円。
TOPIX -45 @3,727
日経平均 -633円 @59,285円
米国では、トランプ大統領がイランの和平提案を拒否し、イランの港湾封鎖を続けると報じられ、原油先物相場（WTI期近6月物）は3日続伸して1バレル＝107.16ドルまで急騰した。米連邦公開市場委員会（FOMC）では政策金利が市場の予想通り@3.50%~3.75%で据え置かれた。パルエルFRB議長は5月15日に議場退任後も理事として留まるとされ、トランプ大統領が利下げに積極的な新理事を任命することができなくなり追加利下げ期待は後退した。米10年債利回りは4.35%から4.42%へ上昇した。ダウ工業株30種平均の下げ幅は一時400ドルを超えた。
本日4月30日の東京市場では、米利下げ観測の後退、さらなる原油高、長期金利上昇などが相場の重荷となり、売り優勢の展開となった。特に、足元で相場を押し上げてきたアドバンテスト、ソフトバンクグループ、フジクラなど人工知能（AI）関連銘柄の一角は利益確定目的の売りに押された。ニューヨーク原油先物相場は日本時間の午後には1バレル＝110ドル台までさらに上昇した。国内長期金利は1997年6月以来29年ぶりに2.5%％台まで上昇した。このようなことを背景に先物主導で下げて、日経平均の下げ幅は一時1,000円を超えた。
日経平均の日足チャートを見ると、上向きの10日移動平均線をわずかだが割り込んだ。これにより株価サイクル��（着実な上昇局面）は一旦停止した。
33業種中26業種が下げた。下落率トップ5は、陸運（1位）、電気・ガス（2位）、建設（3位）、銀行（4位）、その他製品（5位）となった。
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