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「ラリー・コナーズ氏（「コナーズの短期売買入門」「魔術師リンダ・ラリーの短期売買入門」）の経営する、TradingMarkets.comでテクニカル・アナリストを務め、現在証券会社に勤務。訳書に、「スイングトレード入門 短期トレードを成功に導く最高のテクニック」（パンローリング）、そして電子書籍「トレード成功のヒント - 米国株式市場の習性と特徴」（パンローリング）がある。」
感謝祭の木曜、ビットコインが金を抜いた、というツイートがあった。今年1月、金は1オンス1656ドルでスタートを切り、現在の値段は約1250ドルだから20％を超える下落だ。今年1月、1ユニットのビットコイン価格は10ドル台だった。さすがに今日は利食われ、現在1145ドルで取引されているが、1年未満でこれほど上昇するものはそう簡単に見つからない。 下は金の週足チャートだ。 2011年に1900ドルの高値を記録して以来、冴えない展開となっている。最近聞くようになったことは、1と2の数字で分かるように、「金は二番底の形成中」という意見だ。現に今日も、「リスク／リワード比を考えると、金はこの辺で買えるのでは？」、というツイートを見かけた。 皆さんなら、ここで金を買うだろうか？三日前になるが、シティグループのCiti FX Technicalsは短期的な金のラリーを予想し、1335ドルの目標価格を発表した。 Citi FX Technicalsの説明によると、上のチャート（日足）で分かるように、10月15日の時のように、現在チャートには強気なローソク足が形成され、短期ラリーが起きる可能性がある。 では、短期ではなく長期的に見た場合は、ここで金を買うべきだろうか。ラリー・エーデルソン氏（投資アドバイザー）は、こう述べている。 金は6月の安値（1178ドル）を割り、990ドルから1035ドルあたりで底打ちになると思われる。私の使っている周期チャートによれば、金の底打ちは来年の1月だ。 この990ドルという数字は、ジム・ロジャーズ氏の見方に近い。7月に行われたインタビューで、「私の買いタイミングは悪い」と前置きした後、ロジャーズ氏は「これだけ大幅に上昇した金だから、960ドル付近まで調整したとしても全く不思議ではない」、と語っている。 （参照した記事： Citi "Bullish" Gold And Silver Let Me Tell You What’s Happening with Gold When Will Gold Hit a Bottom?）
米国は木曜が感謝祭、そして翌日の金曜はブラック・フライデーと呼ばれ、いよいよクリスマスのショッピング・シーズンが始まります。特にブラック・フライデーは大幅な割引セールがあるため、小売店は大混雑となります。この動画は、ブラック・フライデーの買い物客の熱狂ぶりを示す数例です。 http://youtu.be/-xL8rE9DT4g
「あなたは失業中の男性とデートしますか」、という質問が、米国の独身女性925人にされた。回答の75％は“ノー”。職の無い男性には厳しい数字だ。反対の場合はどうだろうか？ほぼ3分の2の男性は、失業中の女性とデートすることに問題は感じない、と答えている。 関連したことになるが、タイム誌によると、夫が失業すると離婚の確率が高くなる。妻の失業が結婚生活に大きな悪影響となることはないが、夫の失業は離婚の原因になることが多い。「時代が変わり、女性の家庭／社会における役割も変わった。しかし、男性の役割に変化はない。夫は一家の稼ぎ手だ、という通説は今日も生き続けているから、夫の収入がゼロになってしまうことは許されない」、とリアナ・セイヤー氏（オハイオ州立大学助教授）は言う。 「デートもできない」、「妻に逃げられる」、と失業は男性にとって嫌な事態を引き起こすが、マイケル・スナイダー氏（The Economic Collapse）は、こんな米国雇用状況を指摘している。 ・男性の就労率は史上最低。 ・男性のインアクティビティ率は、ほぼ史上最高。（インアクティビティ率： 労働力人口に属さない人たちの率。） ・1980年代、米国の職業の20％以上が製造業職だった。今日、この数字は約9％に落ち込んでいる。製造業は男性労働者が圧倒的に多く、製造業の低迷は、男性失業者の大幅増となった。 ・1969年から2009年までを見た場合、30歳から50歳までの米国男性の労働賃金は、インフレ率を考慮すると27％下がった。 ・25歳から34歳の男性と女性を比較すると、両親と一緒に住む男性の数は、両親と一緒に住む女性の数の2倍に相当する。 女性たちは、母親／両親と一緒に住む男性とデートすることに要注意、というアドバイスもある。 ・彼が両親と一緒に住んでいるのは金を節約／貯蓄するためだろうか？それとも、彼には全く経済的な余裕がなく、アパート代も払えない状態だろうか？ ・彼が母親と一緒に住んでいる理由は、母親が彼の助けを必要としているのだろうか？それとも、彼が母親の助けが必要なのだろうか？ ・へその緒がまだ切れていない男性には要注意だ。彼にとって最も重要なのは母親であり、こんな男性との結婚は勧められない。 ・彼が両親と一緒に住むことは一時的なことだろうか？彼が大学生なら、両親と一緒に住んでいても不思議ではない。次のアパートが見つかるまで一時的に両親の家に住む、という状況も納得できる。しかし、同居が一時的なものでない場合は要注意だ。 （参照した記事：Would You Date An Unemployed Man? – 75 Percent Of Women Would Not Unemployed Men Are More Likely to Divorce 5 Things to Consider When He Still Lives with His Mother）
ケチな会社、給料の安い会社のトップ10リストの筆頭にスターバックスが記されていた。 ・ 米国内の総従業員数： 12万人 ・ 最高経営責任者の年収： 2890万ドル ・ 従業員の平均時給： 9ドル （この時給でフルタイム働くと、年収は約1万8720ドルになる。） 去年の2月になるが、ヘンリー・ブロジェット氏（ビジネス・インサイダー）は、こんなことを語っている。 米国から製造業の仕事が次々と消え、職を失った人々はウォールマート、マクドナルド、そしてスターバックスのような時給の低い職場で働く結果となった。これらの職の時給が低いのは、特別な技術や能力が必要無いためと説明されているが、それは正しいとは思えない。事実は、それらの職が低賃金なのは、会社が低い時給を支払うことを意図的に決定したからだ。 今日、企業の利益幅は史上最高のレベルに達しているが、賃金が米国経済を占める割合は史上最低の水準だ。企業は、出来る限り低い賃金を払うことを決定し、多くの従業員は貧困ライン以下の時給で働いている。 ウォルマート、マクドナルド、スターバックスの経営者に、こう質問したい。「貧しい生活をしている従業員たちに、意図的に低い給料を払っていることを、どう思っていますか？」 ブロジェット氏によれば、約300万人の人々がウォルマート、マクドナルド、スターバックスで働き、彼らは毎年350億ドルにおよぶ利益を会社にもたらしている。 この利益の半分、言い換えると従業員一人当たり毎年5000ドルを余分に払ったとしても、会社は引き続き大きな利益を上げることができる。年収が増えれば従業員の会社に対する満足度も上がり、結果的には生産性が高まって会社の利益も長期的に増大することだろう。 たしかに、そのとおりだと思う。時給が適切なレベルに引き上げられれば、大袈裟な表現になるけれども、従業員の会社に対する献身度も上がることだろう。職場に満足している従業員が増えれば店内の雰囲気も良くなり、来店する人々も良いサービスを得ることができるようになると思う。 ここでスターバックスの月足チャートを見てみよう。 （黒い線はスターバックスの株価、赤はコーヒー豆価格。） 2009年、8ドル台だった株価は、現在80ドル13セントで取引されている。見てのとおり、2011年からコーヒー豆価格の下落が始まり、これも株価に好影響となった筈だ。次に日足チャートを見てみよう。 二本の矢印で分かるように、株価とは反対にMACDのヒストグラムは下げが既に始まり、ダイバージェンスの警報シグナルが出ている。もちろん、それだけでは売りシグナルにならないから、78ドル付近に走るサポートラインに引き続き注目したい。 （参照した記事： 10 cheapskate companies that stiff workers on pay DEAR WALMART, MCDONALD'S AND STARBUCKS: How Do You Feel About Paying Your Employees So Little That Most Of Them Are Poor?）
「ニュースを聞いてから買ったのでは遅い」、「アナリストの意見に惑わされてはいけない」、といったことがよく言われます。しかし、だからといって全ての情報が投資判断に悪影響となる訳ではありません。私たちは、どのようにニュースや専門家たちの意見を利用するべきでしょうか。バリー・リットホルツ氏（ritholtz.com）は、こう述べています。 ファイナンシャル・ニュースのほとんどは感情的、ナンセンス、そして誤解を招きやすい内容だが、それらをあなたの投資のプロセスに役立てることは可能だ。 ・ 専門家の言うことを単に聞き流してはいけない アナリストたちは、「目標株価は50ドルだ」、などといった意見を発表する。しかし、その予想が間違っていたとしても、彼らの責任が追求されることはない。アナリストの意見や予想を、日記に記しておくことを勧める。数カ月後、数年後に読み返してみると、どのアナリストの意見を重要視するべきかが分かる。 ・ 自分だけの情報網を作ること Eメール、RSS、ツイッターなどを利用して、あなたが信用する人たちを追ってほしい。これで全員ではないが、下記が私の情報源リストだ。 Dan Gross (Daily Beast)、Jesse Eisinger (Pro Publica)、Mike Santoli (Barron’s, Yahoo)、Bill McBride (Calculated Risk)、Morgan Housel（Motley Fool）、Jason Zweig（Wall Street Journal） ・ 良い投資家になること 「この銘柄は買いだ」、「ダウは○○年までにいくらになっている」、といったナンセンスな意見に時間を費やす必要は無い。それよりも、適切な投資プロセスを教えてくれる報道に耳を傾けるべきだ。よく言われることだが、私たちに必要なのは一匹の魚ではなく適切な釣りの技術だ。 （参照した記事：Use the news: How to get the most out of financial media）
大胆な金融政策というアベノミクスの第一本目の矢が、来年4月から6月の四半期に再度放たれることになりそうだ。目的は二つある。①消費税引き上げによる悪影響のオフセット。②インフレ率2％達成に向けての後押し。-- ゴールドマン・サックス 日経225が、5月から形成されていた三角形から上放れた。これが意味することは、三角形を形成する前に展開された強力な上昇が、これから再び起きる可能性があるということだ。-- ジェシー ・コロンボ氏（経済アナリスト） 下は日経225インデックスファンドの週足チャートだ。 目立つ長いローソク足を形成し、三角形の上辺を大きく突破している。取引終了まで、あと1時間半ほど残っているから、今週の出来高は通常以上の量になることだろう。 話を一番上にのせたゴールドマン・サックスのコメントに戻そう。一本目の矢が再び来年放たれる可能性があるということだが、実際にはどんなことが実施されるのだろうか？コメントの続きを見てみよう。 日銀が何を実施するかについては意見が分かれている。先ず考えられることは、期限の長い国債を買うこと。しかし、日銀は新しく発行された国債の70％を既に購入していることを考えると、これ以上の国債買いは人々から懐疑的な目で見られることになる。もし国債を買わないのなら、日銀はリスクの高いアセット、たとえばETF、不動産投資信託、場合によっては個別株の買いを実施することだろう。 出来高が少ないので、米国に上場されている日本株の多くは短期トレードには不向きだが、トレーダーたちに情報を配信しているサイトiBankCoinは、今朝こんなことを書いている。 突然、金融株と日本が再びホットになった。理屈で行けば、こんな状況では三菱UFJファイナンシャル・グループが恩恵を受ける筈だ。日本の株式指数、日本株専門のETF、それに米国に上場されている日本株の多くが三角形を形成しており、三菱UFJファイナンシャルにも同様な様子を見ることができる。ホンダにも注目だ。 米国のトレーダーたちをツイッターでフォローしているが、アベノミクスが話題になることはあっても、日本の個別株が話題になることは滅多にない。しかし三角形の上辺突破で、日本株に目が再び向いたようだ。 （参照した記事： Goldman Previews Japan's QE Moar: "BOJ Could Purchases Outright Equities" This Chart Breakout May Signal A Rally For Japanese Stocks Bank Dreams of Sushi）
11月28日（木）は感謝祭、そしてその翌日はブラック・フライデーと呼ばれ、小売業界にとって最も重要なクリスマスのショッピング・シーズンが始まる。 毎年繰り返されることだが、ブラック・フライデーの早朝、大幅に割引かれた商品を求めて、多くの人々が店の前に並ぶ。開店は朝6時、5時、4時と毎年エスカレートし、ついに真夜中12時開店という店も登場した。 真夜中12時開店に勝つためには、とうぜんのことながら、祭日である感謝祭（木曜）に店を開ける必要がある。もちろん、木曜に店を開けてしまったらブラック・フライデーではなくなってしまうが、競争相手に勝つためには曜日のことなど気にしていられない。 休日返上の店員たちには嬉しくない話だが、下は大手小売店の感謝祭とブラック・フライデーの営業時間だ。 ・メーシーズ 感謝祭： 午後8時-午後11時59分 ブラック・フライデー： 午前12時-午後10時 ・JCペニー 感謝祭： 午後8時-午後11時59分 ブラック・フライデー： 午前12時-午後9時 ・ウォルマート ブラック・フライデーが感謝祭の午後6時にスタート ・ターゲット 感謝祭： 午後8時-午後11時59分 ブラック・フライデー： 午前12時-午後11時 ・ベスト・バイ 感謝祭： 午後6時-午後11時59分 ブラック・フライデー： 午前12時-午後10時 ・トイザらス 感謝祭： 特定の店が午後5時に開店予定 ブラック・フライデー： 午前12時-午後11時 感謝祭と言えば家族揃って七面鳥ディナー、そしてワインやビールもガンガン飲む日だから、とうぜん酔っぱらいが増える。こんな日に、わざわざ店を開ける意味があるのだろうか？ コムスコアの調べによると、2012年の感謝祭にオンラインで出費された買い物額は2011年を32％上回った。（過去5年間では132％の上昇。）ブラック・フライデーのオンライン・ショッピングは＋28％、そして過去5年間では96％増だ。更に、サイバー・マンデーの売上高は＋17％、過去5年間では100％の伸びとなり、感謝祭はオンライン・ショッピングの重要な日となっている。 マイク・シェドロック氏（シタカ・パシフィック・キャピタル）は、こう語っている。 感謝祭に営業する小売店が増えているのは、オンラインの小売業者に対抗するためだ。 （参照した記事：Here's A List Of Stores That Will Open On Thanksgiving Black Friday Becomes Black Thursday; Thanksgiving Just Another Shopping Day; More Temporary Part-Time Jobs）
連邦政府の一時的な閉鎖は雇用統計に大きな影響を与えることはなかった。皆さんがどう思っているかは知らないが、米国の労働市場は健全だ。 -- ブライアン・ジョーンズ氏（ソシエテ・ジェネラル） 10月の米雇用統計が発表された。 ・ 非農業部門雇用者数： ＋20.4万人 （予想 ＋12.0万人） ・ 失業率： 7.3％ （予想 7.3％） 「アナリストたちの予想は低すぎる。雇用統計は予想を大きく上回ることだろう」、という内容の記事が水曜にあったが、結果は正にそのとおりになった。興味深かったのは、この報道だ。 20万4000人増という非農業部門雇用者数は、16万3000人増という最も楽観的な予想を上回る数字だ。（ブルームバーグ） 予想されていた＋12万人というのはアナリスト達の平均値であり、最も悲観的な予想はマイナス30万人、そして最も楽観的な予想はブルームバーグで報道されている16万3000人増だ。言い換えると、今回の数字は最も楽観的な予想を25％も上回っただけでなく、専門家であるアナリストの予想の全てが外れた。 大手金融機関のアナリストは、こんな予想をしていた。 JPモルガン： 7万5000人増 ゴールドマン・サックス： 10万人増 UBS： 10万人増 バークレイズ： 12万5000人増 シティグループ： 13万人増 ドイツ銀行： 13万人増 もちろん、アナリストの言う事はあてにならない、と結論することもできる。しかし数々の記事やブログを読んで言えることは、多くの人たちが今回発表された雇用統計結果を素直に信じることができない。 ・ 20.4万人増というのは驚きだ。一部政府機関の閉鎖は悪影響になることが予想されており、現にADP社から発表された先週のレポートには閉鎖の悪影響が明らかに表れていた。しかし今朝発表された数字には全く悪影響が見られない。（Briefing.com） ・ どう考えても異常な数字だ。最終的に下方修正されても不思議ではない。 -- マーク・ザンディ氏（ムーディーズ） ゼロヘッジには、こういうグラフが掲載されている。 （労働統計局による家計調査： 赤はパートタイム職の増／減を示し、青はフルタイム職の増／減を表す。単位は千。） 労働統計局（労働省）によれば、10月の非農業部門の就業者数は20万4000人の上昇だ。しかし同局の家計調査によれば、62万3000人にも及ぶ人たちがフルタイムの仕事を失っている。ということはパートタイムの仕事が大幅に増えたことになるのだが、上のグラフで分かるように、パートで働く人たちの数は12万7000人減だ。合計すると、先月失われた職数は75万になる。これが意味することは、20.4万人増という数字は、労働統計局が作り上げた数字だ。 （参照した記事：Shutdown slowdown? Job creation soars in October October jobs report may surprise Wall Street 623,000 Full Time Jobs Lost Last Month Nonfarm Payrolls Job Growth Beats Forecasts as U.S. Weathers Shutdown: Economy）
米ツイッター、IPO価格レンジを23─25ドルに引き上げ（ロイター） いよいよツイッターの取引が木曜に始まる。 IPO価格の設定は6日に行われる予定で、ツイッター株は7日にニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場する。（ロイター） 「取引開始早々にツイッター株を買うべきか」、「いくらまでなら買えるだろうか」、と盛んに議論されているが、CNBCはこんな報道をしている。 投資家たちは懐疑的だ。AP-CNBCの調査によると、約半数（47％）の能動的な投資家たちは、「ツイッターは良い投資になるとは思わない」、と答えている。このような意見は年収の高い投資家に多く、年収が7万5000ドル以上ある投資家の56％が、ツイッターの将来性を疑問視している。 悪い冗談だが、取引が始まって早々にこのクジラが出現したら、ツイッターの株価が一時的に下がるかもしれない。 AP-CNBCの調査に戻ろう。 ・ ツイッターのアカウントを持っているのは5人に1人の割合。10人に1人はツイッターを見ているがアカウントを持っていない。 ・ 約25％のアカウント保有者が、少なくとも一日一回のツイートをしている。29％のアカウント保有者は、いままで一度もツイートをしたことがない。 ・ 約30％のツイッター・ユーザーが、買った製品に関する苦情、または企業のサービスの悪さなどをツイートしたことがある。 ・ ニュース速報源としてツイッターを利用している、と答えたのはたったの16％。 ・ ツイッターに対して好感を持っている、と答えたのは19％。フェイスブックに対して好感を持っている、という回答は47％あった。 ・ 5年後ツイッターは成功していると思う、という回答は35％。5年後フェイスブックは成功していると思う、という回答は49％。 ・ 9％の人たちは「ツイッター」という言葉を聞いたことがない。12％の人たちは、「ツイッター」と聞いても、それに対してどう答えてよいのか全く分からない。 ひょっとすると、ツイッター株が好調なのは初日だけかもしれない、と心配になってしまうが、ここで思い出したのはバリー・リットホルツ氏のコラムだ。タイトルは「Reduce the noise levels in your investment process（投資プロセスから雑音を減らせ）」、というものだが、興味深かったのはこの部分だ。 雑音を減らすことは簡単なことではない。なぜなら、それはあなたの習慣に歯向かうことになるからだ。 リットホルツ氏によれば、投資家には5つの習慣／癖がある。 ・ ニュース： ほとんどの場合、ニュースは古いものであり、それは既に株価に織り込まれている。 ・ ニュース／情報の集め過ぎ： 大量に情報を収集することは、トレーダーに誤った自信を与え、結果的に間違った投資判断をしてしまう。 ・ 逸話と情報の混同： 逸話はたしかに興味深い。しかし投資に役立つのは統計／データだ。 ・ 専門家の意見： あなたの投資目的はアセットを増やすことだ。しかし、テレビに出演しているアナリストや専門家には、はたしてどんな意図があるのだろうか？ ・ 短期的なゴール： 集めている情報は、一時的な動きを説明するものであり、結果的には意味の無い雑音ではないだろうか？ ツイッター株を初日に買うことは、あなたのアセットを増やすことになるだろうか？この数字が参考になると思う。 調査会社イーマーケッターによると、新たな仮条件レンジにおけるツイッターの企業価値は最大で136億ドル。これは2014年の売上高見通しに基づと約12.5─13.6倍の水準。フェイスブック、リンクトイン株は、2014年の売上高見通しに対し約12倍の水準で取引されている。（ロイター） （参照した記事： 米ツイッター、IPO価格レンジを23─25ドルに引き上げ AP-CNBC Poll: Twitter Faces Skeptical Investors Reduce the noise levels in your investment process）
最初からトントン拍子に進むラッキーな人は別ですが、ほとんどの人たちはつまずき、打開策としてトレードセミナーに参加します。私もトレードに関する本は山ほど買い込み、何回かセミナーも受講しました。実際に儲かっている人から手法を学ぶことにはある種の興奮があり、出席しているトレーダーたちと話すことはとても楽しく、そして勉強になります。 マーク・ホッジ氏はトレーダーですが、トレードのコーチをすることもあります。下は、「トレード・コーチの経験から学んだ6つのこと」、という氏の話の要約です。 =========================================================================== 1、ゴールを設定すること。ゴールは現実的なものであること。 90％のトレーダーは失敗に終わる、と言われているが、その数字は正しいと思う。しかし、何故そんなに多くの人たちが失敗し、ごく少数の人たちしか生き延びることができないのだろうか。 問題は非現実的な期待だ。たった500ドルの資金で為替口座を開き、それを100万ドルに増やしてやろうなどといったことを考えているなら、最初からトレードなどしない方が良い。 たとえば、下のような現実的なゴールを設定することだ。 ゴール1、セミナーなどを通して、適切なトレード方法を学ぶこと。 ゴール2、先ずペーパートレード、そして実トレードへ移ること。 ゴール3、控え目なトレード目標を毎週設定すること。 ゴール4、大きな長期的なトレード目標を立てること。 2、全ての球を振ってはいけない。 難しい球を振るのではなく、自分の好きな球が来るのを待つことだ。トレードの場合なら、全ての人がスカルピングに向いているとは限らない。自分の性格に合ったトレード方法を学ぶことが重要だ。 3、トレード手法を熟知すること。 うまく進んでいたトレードが突然うまく行かなくなり負けが重なる、ということが時々起きる。「何がいけないのでしょうか？手法が使い物にならなくなってしまったのでしょうか？」、といった質問をよく受けるが、問題はトレーダーたちが自分のトレード手法を熟知していないことだ。自分のトレード手法のデータを集めてほしい。平均の利益はどれくらいだろうか？平均の損はどれくらいだろうか？最高利益はどれくらいだろうか？連敗連勝となった場合、それはどれくらい続くだろうか？これらのデータを把握していれば、2回3回と連敗しても、そう簡単に自分の手法を諦めることはない。 4、重要なトレード計画。 トレードの計画をトレード手法と勘違いしている人たちがいる。トレード計画というのはビジネス・プランと同様なものだから、それには目標、いくらで買って売るのかという具体的な計画、更に反省なども含まれる。他のトレーダーたちのトレード計画を参考にして、自分独自の計画を作ってほしい。 5、潮時を知ること。 「トレード手法を熟知する」に関連したことだが、予想される儲け／損が出たときはポジションを手仕舞うこと。特に予想以上の損が出ている場合は、いつまでもそのポジションを持ち続けてはいけない。更に、過去のデータから大きくかけ離れた損が出た場合は、そのトレード手法を再分析してみよう。 6、重要な資金管理。 どんなに勝率の高い手法でも、資金管理を怠っていると大切な資金がどんどん減っていく。たとえば、一回のトレードで2％以上の損は出さないというルールを設定することで、あなたは大切な資金を守ることができる。 (参照した記事：6 Things I've Learned As A Trading Coach）
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